日商簿記3級 · 3分解説
2026年度・2027年度対応
減価償却の仕訳と計算|定額法+2027年度の定率法
減価償却は固定資産を使った分を当期の費用にする処理です。2026年度までは定額法が中心ですが、2027年度からは基本的な定率法も3級へ加わります。
テーマ:減価償却 仕訳 簿記3級
30秒で結論
- 当期分 → 減価償却費
- 累計額 → 減価償却累計額
- 定額法は毎期一定額が基本
- 2027年度から基本的な定率法も追加
定額法の基本
残存価額ゼロなら、取得原価÷耐用年数が1年分の減価償却費です。取得原価600,000円、耐用年数5年なら年120,000円です。
基本仕訳
借:減価償却費 120,000
貸:減価償却累計額 120,0002027年度の定率法
定率法は「期首帳簿価額×償却率」で基本額を求めます。3級では基本的な仕組みの理解にとどまり、保証率や改定償却率などの複雑な計算は対象外とされています。
3問だけ確認
Q1. 取得原価600,000円、耐用5年、残存0。定額法年額は?
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120,000円
Q2. 取得原価-累計額で求めるものは?
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帳簿価額
Q3. 2027年度から3級に追加される方法は?
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基本的な定率法
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